ホームページ分析がはじめの一歩

科学とは、その現在たると過去たるとを問わず、可能なる事物の観察である。先見とは漸進的ではあるが、起こりきたる事物の認識である。

レオナルド・ダ・ヴィンチ 「随想録」

見えないと始まらない。

見ようとしないと始まらない。

ガリレオ・ガリレイ

衒学的な引用で少々気恥ずかしいのですが、ホームページを集客メディアとして運用する上でも通ずる、とても重要な考え方なので紹介させてもらいました。

ホームページは効果を正確に測定できる！

ご存知の方からすれば、何を当然のことを、と思われるかもしれません。

ですが、インターネット集客が他の媒体と大きく違うのは、その効果を正確に測定できるという点にあります。

他の媒体と比較してみましょう。

メディアの凋落と効果の怪しさ

テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の四大マス広告は視聴者数、それも酷く大雑把な推定しかわかりません。

テレビは録画時のCMスキップや動画投稿サイトでの試聴は統計に表れず、押し紙問題が取り上げられる新聞も公称部数と実際の読者数の乖離は少なくなさそうです。

加えて、そのリーチ率が年々下がる一方です。

現時点では2014年1月を最後に、新聞の金額はインターネット広告を超えておらず、金額面で4マスとインターネットにおける上位順位はテレビ・インターネット広告・新聞の順となっている。

ガベージニュース「4マスはすべてマイナス、インターネットはプラス継続(経産省広告売上推移:2018年10月発表分)(最新)」より

様々な統計情報をわかりやくグラフ化して解説するガベージニュースによると、経産省統計による2018年9月の月次広告費では、インターネット広告(644億円)は新聞+雑誌+ラジオ合計(339億円)にダブルスコア近い差を付けています。

視聴者数そのものの正確な統計ではありませんが、概ね広告費と比例関係にあると見て問題ないかと思います。

中期的な動きを見ると、記事タイトルの通り、いずれのメディアも信頼度を漸減しているが、直近1、2年度ではようやく底打ち、さらには回復の動きの雰囲気が見られる。

ガベージニュース「じわりと下がるメディアへの信頼度、ようやく下げ止まりか(最新)」より

さらにガベージニュースは、財団法人新聞通信調査会によるメディアに関する全国世論調査の2018年度版から、メディアの信頼度は漸減傾向が続いていることが読み取れる興味深いレポートを出しています。

身近な広告メディアはリーチもわからない

では次に、身近な広告メディアを見てみましょう。

駅やバス停、中吊り広告やタクシーなど比較的安価で、弁護士事務所でも出しやすい媒体です。地域性の高さや通勤等で繰り返し利用されるその特性から、接触効果の大きいメディアと言えます。

ですが、自治体をはじめとする運営団体の公開する事業報告では、よくて路線別の乗車数がわかる程度で、駅やバス停単位になると正確なリーチ（広告閲覧）数もわからないのが現状です。

既存メディアでは手がかりが得られない

再度強調しておくと、マスメディアであれ身近な媒体であれ、共通するのは大まかなリーチ数だけが辛うじてわかるだけだ、という点でした。

本当に広告を見てくれている人がどれだけいて、広告のどこに興味を持ったか、あるいは失ったか、そういった改善につなげるための指標を得ることはできないのです。

ホームページは閲覧者の振舞いが秒単位で把握できる

一方、ホームページによる集客では、閲覧した人がホームページのどこを何秒ぐらい見ていたのか、といったレベルの桁違いに詳細な情報が得られるのです。

具体的な例を出せば、

• Google 検索やリスティング広告、ソーシャルネットワークのいずれから流入したか？
• 検索時、どんなキーワードでどのページに流入したのか？
• 利用者の性別や年代、興味（※ 利用者が提供に同意している場合）
• どのページをどれぐらいの時間（秒単位）、閲覧したのか？
• ページのどのあたりまでスクロールしたのか、視線を止めたのはどのあたりか？
• どのページのどのあたりでホームページを離脱したのか？
• 利用端末の種類（スマートフォンなのかタブレット、パソコン）にその機種や世代

ここで重要なポイントは、上記がわかるのは適切な効果測定ツールを導入している場合のみ、という点です。

もし貴事務所がホームページをお持ちにも関わらず、そのような情報を取得していない、あるいは取得していてもちゃんと分析していない、というのは宝の持ち腐れであると言わざるを得ません。

私たちは分析をお手伝いします！

ホームページで詳細な情報が取れることは確かにわかった。でも、どうやって分析していいのかわからない、分析の仕方がわかっても忙しくて時間が確保できない、とおっしゃる方が多いのが現状です。

それは当然のことで、あなただけの悩みではありません。あなたのお仕事はあくまで弁護士として相談者の問題を法的に解決することであって、ホームページに計測のための仕組みを導入したり、得られたデータを分析して改善施策を考えることではないからです。

本当に必要な情報が得られる測定ツールを導入します

Google はサーチコンソール、アナリティクスという無償のデータ計測ツールを提供しています。デファクトスタンダードと呼べるほどの定番サービスなので、貴事務所のホームページにも設定されているかもしれません。

しかし裏返しに言えば、誰もが知ってる定番ツールだけで差別化することは困難です。もちろん、計測ツールを設定しただけで、ろくに分析もしていない競合相手には有効なのも否定できない事実ですが。

弊社では、閲覧者、すなわち潜在顧客がどのようにホームページを閲覧し、どのように操作したのか個人単位で追跡できる測定ツールをお勧めしています。幾分コストはかかりますが、得られる情報の緻密さ、そこから得られる知見にもとづく改善策が合理的であること、改善策が本当に効果を出しているのか検証できることをお約束できるからです。

詳細なレポートと改善案をお届けします

私たちは、貴事務所ホームページのデータ分析結果から、潜在顧客である閲覧者がこぼれおちてしまった正確な箇所を特定し、その引っ掛かりを解消するための改善案をレポートの形でお届けします。

中小規模のホームページの場合、改善施策の効果が見えてくるデータが蓄積するのに一ヶ月ほどかかるのが一般的です。弊社の標準保守運用プランでは、前回の施策を分析し次の施策に反映する PDCA サイクルを効果的に回すための最適な期間である、一ヶ月毎の分析レポートをご用意しております。

定例ミーティングで集客改善を駆動する

残念ながら日常の業務に追われていると、月に一度であっても分析レポートを放ったらかしにしてしまいがちです。

仮に読む時間をなんとか確保できたとしても、分析レポートだけをもとに自分たちだけで適切に次の施策を打てるかどうか不安を感じることと思います。

弊社では改善サイクルを回して集客増加に繋げるという目的を確実に達成するために、一ヶ月に一度のオンラインミーティングを強く推奨しております。ミーティングの日時を予約することが強制力となって確実に改善サイクルを回すことができますし、分析レポートでお気付きになった疑問点をその場で解消していただけるためです。